私たちの支援対象は、義務教育終了後からと決めておりました。
その理由は大きく分けて２つあります。
1、義務教育までの子どもの周囲には、すでに様々な支援環境が整っている。
そこに私たちのような民間団体が介入するのはよろしくないと思っているのです。
教育委員会や小学校、中学校と協力して支援をとも考えますが、それは無理なことです。
それぞれ独自性を保っているので、協力関係はとても難しいと思います。
私たちは公的な支援をもっと利用しましょうと保護者に提言をしているのですが、保護者の多くはそれに対してあまり期待をしていないという現状もあるのです。
2、思春期前の子どもたちは変化が大きいのです。
20年前には小学校、中学校の子どもたちの支援を3年間ほどしていました。
その時に関わった子どもたちの追跡調査を1年後、3年後、5年後と行いました。
5年後の時点で、7割の子どもが学校に復帰していたのです。
私たちの支援以外にも、学習塾、療育などを選択した保護者の方が多かったです。
しかし、回復した理由を保護者に尋ねると「わからないです。」との答えがほとんどでした。
時間の経過とともに仲間の元に戻って行ける子どもたちもいるのです。
年齢が上がるにつれて、落ち着いてくることも原因だと思います。
残念ながら3割の子どもたちの状況はよくないものでした。
施設への入退所、病院の入退院の繰り返し、家庭内暴力があって警察沙汰にまでなっているケースもありました。
それらのことから、義務教育終了までの支援は、環境に影響されやすく、子ども自身の変化も大きいことから、長期支援を考えることが難しいのです。
ですから私たちは大人の支援に重点を置いてきたのです。
ただ、小学校、中学校への復学を諦め、高校、大学での復帰を考えておられるのでしたら、私たちはお役に立てると思っています。
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